注文住宅にかかる費用はどのような項目があるのか

注文住宅を建てるためには、建物以外にも支払わなくてはならないお金が沢山あります。

注文住宅は「総額でいくら必要なのか？」をしっかりと理解しておかないと、将来的な資金不足に陥りかねません。

必要な費用をしっかりと理解していれば予算の見積もりが組みやすくなります。

この記事では、注文住宅を建てるために必要な費用について分かりやすく解説しますので、これから家の購入を検討している方はじっくり読んでみて下さい。

タウンライフでは住宅メーカー複数社から一括で「間取りプラン・見積もり・資金計画」を無料オーダーできるので、購入を検討する前にご利用することをオススメしています。

複数社の住宅カタログ・見積もりをまとめて取り寄せることができます

住宅メーカー複数社にオリジナルの間取り・設計図・見積もりプランを一括依頼！

複数の住宅メーカーから「間取り・設計図・見積もり」を無料で一括オーダーでき、約3分で依頼は完了。
注文住宅を検討する中で、プランや予算でお困りの方は“相見積もり”を活用することで大幅な金額ダウンも見込めます。数多くの設計図や見積もりを比較するならタウンライフ家づくりが最もオススメです。

詳細ページへ

タウンライフ家づくり公式サイト ＞＞

家づくりにかかる総費用について

家は本体だけを建てるだけではなく、他にも様々な諸費用が必要になります。

「本体工事費」「別途工事費」といった建築費の他に、税金や手数料などの「諸経費」がかかります。

さらに土地を購入した場合は「土地取得費」もプラスされます。

大きく分けて以下に分類できます。

これらの費用についての詳細を知る前に、家の総額に対して各項目がどれくらいのウェイトを占めているのか？を見てみたいと思います。

本体工事費にかかる費用は全体の約70%

家づくりにおいて最もお金がかかるのは家本体の価格になります。

大きさ、構造、間取りなど条件によってウェイトは変わってきますが、本体工事費にかかる費用は全体の約70%と考えて大丈夫です。

残りの30%は上記に挙げた、別途工事費や諸経費などの家本体以外にかかる費用になります。

こうして数字だけを見てみると大きな金額だということがお分かりいただけるかと思います。

では、次に残りの30%についてじっくり見ていきたいと思います。

別途工事費にかかるお金（約15〜20%）

本体工事費に含まれない工事にかかる費用のことを「別途工事費」として分類します。

例えば以下のような工事が含まれます。

その他、不確定要素がある場合は予想金額が別途工事費として含まれていることがあります。

※事前の地盤調査の結果、あまりにも軟弱な地盤だったために地盤改良工事費の見積もりを多く設定しておくケースなどもあります。

ハウスメーカー・工務店によっては「別途工事費」は「付帯工事費」と表記されていることもあり、項目も金額も各社バラバラで、支払い方法や支払いタイミングのスケジュールも異なります。

複数社で見積もりをした場合は、必ず事前に確認をしておきましょう。

諸経費にかかるお金（約10%）

諸費用とは工事とは直接関係のない、手数料、設計料、保険料、税金などを指します。総額3000万円の住宅だとしたら、そのうち300万円が諸経費に当たるという計算です。

この諸経費はなるべく頭金の中から支払ったほうがよいとされているので、住宅購入予算の1/10は手持ちの資金から出したほうがベターです。

※諸費用も含めて貸してくれる住宅ローンや、諸経費専用の住宅ローンもありますが、金利が若干高いなどのデメリットがあるので、なるべく使わないほうが良いでしょう。

土地取得費にかかるお金（土地を購入した場合）

土地代金（約95%）＋諸経費（約5%）

土地を取得した場合、土地代金の他に「仲介手数料」や「登記費用」がかかります。さらに、土地代金のローンを組む場合は「事務手数料」なども必要になります。

※建築条件付土地などの土地＋建物がセットになった土地を購入する場合は、住宅ローンを一本化することができるので、これらの手数料をコストダウンすることができるケースもあります。

総額の予算オーバーをしないために

ハウスメーカーや工務店によっては本体工事費以外の項目は微妙に違いがあり、別途工事費に含まれる項目や諸経費にかかる金額は異なることが多々あります。

住宅プラン見積りを作ってもらった時点で、

• 金額に何が含まれいるのか？
• 何が抜けているのか？

を必ず確認しておけば、その時点での資金　計画の見直しをすることが出来ます。

正直なところ、住宅メーカー側は最初の見積もりではなるべく安く見せたいと考えているのも事実（※すべてのメーカーがそうとは限らないが）なので、分からない点や不明瞭な点は必ず営業担当者に確認をするようにしましょう。