日本における地下室は、音楽関係の仕事をしている方に多く採用されています。
それは防音性に優れているためですが、そもそも予算を多く取れる富裕層の方々が建築するのが地下室と言っても過言ではありません。
他にも、災害に対する危機意識が高い方や、狭小住宅のために床面積を少しでも大きく取りたい方も検討されるケースが多いです。
海外では地下室（地下シェルター）が普及率１００％の国もありますが、国内で地下室を作るのは一般的ではありません。
その答えはひとつ。
湿気対策や掘削に多大な費用がかかるというデメリットがあるためです。
また、建築基準法でも地下室を作ることは定められていない（ヨーロッパ諸国では定められている国も）ため、よほどの理由がない限りは地下室は検討しないと思います。
ただし、地下室は費用こそ掛かりれどメリットも多く存在します。
この記事では、注文住宅に地下室を設置するメリット・デメリットと、その活用事例について紹介します。
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防音性が高く音響機器が使いやすい
地下室は鉄筋コンクリート造であり、周囲もドライエリアを除いて地中に埋まっているため非常に防音性に優れています。
そのため、地上階では近隣に気を遣う楽器演奏やDTM制作、ボイストレーニングなどを気兼ねなく行えます。
音響機器を使うために防音室が欲しいという、音楽関係の仕事をされている方に地下室は多く求められます。
耐震性が優れ災害時の避難場所として
地下室は周囲が地面と接していることで地震時の揺れが少ないです。
地上階に比べて耐震性が高く、万が一の災害時の避難用スペースとして検討されることもあります。
海外で地下室が普及されている理由の一つが、核攻撃から身を守るための地下シェルターとして使うための避難場所です。
他にも寒い地域では暖房設備のための地下室として使われることがありますが、欧米諸国では上記の理由が多く挙げられます。
地下スペースは鉄筋コンクリート造であるため倒壊の危険性もなく、有事への備えとして建築を希望されることも多いです。
容積率緩和により住居部分を拡大できる
建物はさまざまな規制をクリアして建築されています。
敷地の面積に対して、建てられる建物の延床面積の割合（建物床面積の合計）＝「容積率」と言い、これは用途地域ごとに定められています。
たとえば120㎡の土地で容積率が150％である場合、延床面積は180㎡以内に収めます。
また土地に対して、建てられる建築面積（建物を真上から見た形の面積）＝「建ぺい率」も決められています。
たとえば120㎡の土地で建ぺい率が60％である場合、建築面積は72㎡以内に収めなければいけません。
そのため、より広い家・広い床面積を確保しようとすると建物は上に伸ばそうと考えますね。
そこでまた問題となるのが「高さ制限」です。
道路斜線や北側斜線、用途地域ごとの絶対高さ制限など、地域ごとに建てられる建物の高さは決まっています。
そのため費用が潤沢にあったとしても、３建ても実現できないこともあるのです。事実、一般的に閑静な住宅地域であれば３階建てを建てることはできません。
本来建てられる面積にはまだ余裕があるのに、高さ制限や建ぺい率といった縛りで家の面積が小さくなってしまっても、地下室の建築は以下の条件を満たせば容積率の緩和を受けられます。
【地下室の建築条件】
- 住宅としての用途
- 地階天井が地面から1m以下の位置にある
地下室は容積率緩和を利用することで、従来の規定以上に住居部分を拡大できるのが魅力です。
屋内にして住居利用をするにも関わらず、容積率を緩和できるのは地下室しかないので、規制が多い狭小地などでも十分に検討する価値があるでしょう。
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湿気問題には要注意！
地下室は周囲が土に囲まれている分、通風が悪く湿気が溜まりやすい場所になります。
ドライエリアに向けて窓は取れるものの自然の風には期待できないので、換気・空調設備は従来の居室以上に力を入れる必要があります。通常の換気に加え、サーキュレーターを常時運転している方もいるほどです。
地下室の換気問題に関しては、住宅メーカーの担当者とじっくりと対策を検討しておきましょう。
費用が高額になるのは否めない
地下室の建築は設備費用だけでなく、施工で特殊な工程を多く要するのでどうしても建築費用がかさみます。
土の掘削費用はもちろん、基礎以外で鉄筋コンクリート造が増えるためその施工費用、地耐力を計算し安全性を求める構造計算費用など、コストアップは免れません。
地下室の大きさ、建築場所、内装面など、ケースによって費用は大きく変わりますので、事前に住宅メーカーの見積り内容をしっかりと確認した上で建築を検討すると良いでしょう。
地下室は地質によっては作れない場合も
そもそも地下室が作れない、というパターンもあります。
掘ってみて水が湧くような土地、軟弱さが懸念される土地などでは地下室は施工できません。
水を吸った土の圧力というのは凄まじく、擁壁（ようへき：土留め、壁状の構造物など）の場合は水抜き穴などを設けて圧力を逃がせますが、住宅の場合は穴をあけることはできません。
そのため掘削時に地下水などが確認された場合、かなりの高確率で地下室設計は中止となります。
ただし、住宅メーカーの担当者は「その土地で地下室が作れるかどうか」をある程度は把握してますし、過去の地形や周辺の地盤状況から判断することができます。
掘ってみないと分からないパターンもありますが、地下室の建築は土地によって左右されることも把握しておきましょう。
よくある失敗：「結局使わない」
地下室の設計において一番気を付けるべきは、せっかく作ったのに使わないことです。
「少しでも大きく床面積を取ろう」と考えて地下室を作った場合、用途が決まらないまま数年放置されることもあります。
物置きとして使うことも可能ですが、地下室施工には１坪当たり１００万円前後の費用がかかるため、使わないで倉庫になってしまうのはもったいないです。
地下室を施工する際は、どんな用途で使用するか展望をはっきりさせることが重要です。
地下室の活用事例
実際に地下室がどのように活用されているかを写真付きで紹介します。
自宅フィットネスルームとして活用
写真：アーネストアーキテクツ
収納スペースとして活用
写真：ミツヤジーホーム
ホームシアターで映画鑑賞
写真：ミツヤジーホーム
防音室にしてスタジオ利用
写真：Budscene
さいごに：注文住宅の地下室はRC造に慣れている専門業者を選ぼう！
工務店によっては木造をメインとしており、RC造（コンクリート造）の施工に不慣れな場合があります。
よって注文住宅に地下室導入を考えているのなら、RC造に知見が深い専門家に依頼したほうが安心です。
慣れている（発注～施工まで）と施工費用も安くなるパターンが多く、自社で構造計算までやっている場合は構造計算費用まで安く済むかもしれません。
RCに詳しい工務店・ハウスメーカーを1社ずつ調べるのはかなりの労力が必要なので、カタログ・見積りの一括サービスを提供している「タウンライフ」などのサービスを活用するのがオススメです。
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最良のパートナーを探すためには、予算内で家づくりができるかどうかの判断をしなければなりません。
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